< 情報戦 >
戦争はやはり悲惨です。
幼い子を救おうとの必死の医療現場で「プーチンにみせてやるんだ」と怒りをこめていた医者が印象的でした。原発への道を閉鎖する多くの市民。発砲を受けて倒れる市民と駆け寄る市民。老いた祖母が逃げる場所はないと言う老いた祖母とともに残る不安げな母と子。無残にも破壊された地方都市。銃をとらなくても海外に発信することで戦うと語る青年。自家製の避難壕のようなところで、家族が食べる食品の少なさ。幼子には恐ろしさを伝えるのは嫌だとして、子どもの心も傷つけまいとする父親。病院の地下室で産声をあげる幼子に、うれしさと悲しさで入り交じった涙をにじませる若い母親。
このような情報は非情に痛ましいことです。しかし、これをもってロシア人はひどい奴だ、と言って、在日ロシア人への憎しみを扇動するようなことは最低の行為です。これを抑止する配慮もマスコミには必要ですし、コメンテーター等に語らせることが必要です。これは、反ロシア感情というものを、プーチン、政府、ロシア軍から、ロシア国民への憎しみへと増幅させ、大きな差別感という国民の総意を形成させる源になるからです。もうすでに差別がはじまっていて、肩身の狭い思いをもたせたようです。戦争の好きなロシア国民もいないと思います(彼らもまた、国内のプロバガンダに染めれているかもしれません)。
< これは対岸の出来事ではない >
ウクライナ侵攻への日本の姿勢がおかしいと以前に書きました。これはマスコミでもでています。しかし、世界に大きな影響を与えつつあるあの隣国が、国連の緊急特別会合採決で棄権するという無責任な態度については批判は全くしません。事実を書くのみ、伝えるのみです。今日は、静観でもロシア寄りでいるという位置づけです。
昨今、台湾問題や尖閣諸島問題もありながら、さてはスパイ容疑で捕らえられた商社マン(内1名は獄中死)逮捕・投獄問題や、外交官特権が国際的に認められている中での外交官逮捕などがありながら、隣国批判はしないようです。また、「遺憾や抗議」という、隣国には痛くもかゆくもない政府の対応への批判もどこへやらです。実はこれも、事実を隠蔽、無視するというプロバガンダなのです。隣国への「大いなる忖度」というのが、マスコミ、リベラル派たちの確固たる意志のようです。
特に、隣国では不都合な事実を報道するようなジャーナリストは追放されたり、行方不明になります。日本では隣国の報道ができなくなるのを避けて、隣国の決められた情報、許可されたものしか、日本では流されません。
特に国営放送のような某テレビ局は中国とのパイプが深いことで有名です。他局でも隣国人のインタビューも放映していますが、全て検閲済みで情報統制されています。それを知っていて、あたかも隣国も西欧的で進んだ文化をもち、自由にものが言えるような国の人として印象操作するような、誤った隣国のイメージを植え付けようとしているかもしれないのです。
<1999年 隣国の軍事戦略本 『超限戦』>
隣国は「超限戦」といって、全ての分野において戦争を仕掛けるという国家的戦略を20数年前から行っています。今回のロシアはもちろんのこと、海外各国の恐らく多くの戦争、紛争では、外交も戦争であり、テロ戦、諜報戦、ネットワーク戦、法律戦、心理戦、メディア戦、そして経済戦などです。兵器にしても、国際法では禁止されている細菌戦、毒ガス戦も当然入るでしょう。おそらく、政府要人も含め広い分野の有力人への賄賂、甘い罠(ハニートラップ)に陥れて弱みを握るのも戦術作戦の一つです。
隣国からの労働研修者が行方不明になるのも恐らくそれに入るでしょう。他国に人を送るということがです。逃げても隣国の家族(人質)が安全だから逃げ、逃げても暮らせる組織があるから逃げるのです。何をやるのかは想像ですが、地下組織としての中国人系の組織、暴力団が逃亡者の暮らしを支えて、諜報活動を行うのでしょう。隣国というのは党発足から暴力団との関係をもち、諜報活動をさせたり、資金調達もさせていたと言われています。従って、隣国は暴力団とは密接な関係をもち、暴力団をも利用できるということです。「貧しいから働き手がくる、研修に来る」と言う希望をもった人が自由に来るのではなく、隣国政府が選んでよこしているのです。笑顔で警戒しなくてはならないのです。隣国の研修生行方不明は毎年3000人をこえているのです。実際、これさえマスコミは報道し論説はしていません。まさしく素晴らしい忖度です。隣国や日本にきた人の不都合な事には目をつぶっているのです。どうなってるのマスコミです。
こうした超限戦は隣国が最初ではなく、古代西洋からだと思うのです。隣国では、それらを全て研究し、軍人がまとめ上げ、それが漏れたのが『超限戦』の戦術書なのだと思います。特に注目すべきは、自国は戦わずして敵をたたきつぶすというのが、もっとも自国の被害がなく合理的ですので、戦争の極意かもしれません。日本での保守(保守内も)と革新という構図もそうなるでしょう。そうした行き先が、分断された極隣国となるのです。つまり、国内で意見の相違を煽り、憎しみを増幅させて社会の分断をはかるのです。そういえば、共産党やリベラル派は品のない言葉やラベル付けが好きで、まさに煽っています。そうして、内乱、内戦をおこさせて、疲弊させるのです。過去にも、今のウクライナ侵攻でも、武器提供・軍事情報提供がおこなわれています。そうして、助けるふりをして国がじり貧軍になった時に侵攻し、その国を併合、あるいは一部を併合するのがベストです。
<見方によっては、ウクライナ・ロシアの双方の疲弊をねらっているのかもしれない!>
アメリカはロシアの侵攻前から、軍事介入はしないと言いました。核戦争・第三次世界大戦を避けたいというのが大義名分らしいです。しかし、これもマスコミには嫌われている専門家・評論家には、ロシアにウクライナ侵攻を決断させた、侵攻するように仕掛けた罠であったと言う意見もあります。親中派と噂されたバイデンですが、隣国とロシアの接近を危険視して、まず、ロシアを疲弊させてプーチンを引きずり下ろそうとした戦略の1つであるとしています。
更には、これも根深い怨念や復讐心をもっているユダヤ系の影響とバックアップがあるとしています。ユダヤ人は例のナチスによる虐殺・ホロコーストと同様に、ロシア帝国・ソビエト連邦下でのユダヤ人虐殺を忘れてはいないと言っていました。
こうした見方は、侵攻後のマスコミは、「ウクライナ=善、ロシア=悪」、というシンプルな対立構造を際立たせてきていることによる、全体主義的な意見形成をはかっているとして、それは極めて危険であり、隠された真相から目をそらせる意図を見抜けなくなると指摘しています。そうなれば、世界的にも、そうした構造ができつつあるのなら、そうしたもの全てを操作できるような国際的なしくみがあるとしなければ説明がつかないということです。この戦争は長引くそうです。完全に疲弊し、もし、ロシアが勝利しても、経済性を続けていくようです。プーチンを始めとする、旧ソ連の残党を失脚、投獄、……、歴史上から抹殺することがねらいらしいです。こうして、アメリカ(=ユダヤ)の目的が達成されるというのです。また、醜いことに、戦争による軍事産業や金融組織が潤うということにもなる
と言います。さらに、アメリカの軍事介入が多かったのは民主党政権時であり、軍人の戦死者数が多いことによる新たな方法が、「超限戦」の極意を今回は発動しているとも言えるかもしれません。
コロナもそうですが、マスコミが一色に染められた報道をするときには、かならず隠された大きな意図があると言えそうです。従って、そんな時にこそ、違う論評や意見の聞ける手段が必要ということになります。今はWebしかありません。玉石混合といわる世界ですが、ひょっとして、マスコミよりもマシな世界があるかもしれないのです。
戦争はやはり悲惨です。

このような情報は非情に痛ましいことです。しかし、これをもってロシア人はひどい奴だ、と言って、在日ロシア人への憎しみを扇動するようなことは最低の行為です。これを抑止する配慮もマスコミには必要ですし、コメンテーター等に語らせることが必要です。これは、反ロシア感情というものを、プーチン、政府、ロシア軍から、ロシア国民への憎しみへと増幅させ、大きな差別感という国民の総意を形成させる源になるからです。もうすでに差別がはじまっていて、肩身の狭い思いをもたせたようです。戦争の好きなロシア国民もいないと思います(彼らもまた、国内のプロバガンダに染めれているかもしれません)。
< これは対岸の出来事ではない >


特に、隣国では不都合な事実を報道するようなジャーナリストは追放されたり、行方不明になります。日本では隣国の報道ができなくなるのを避けて、隣国の決められた情報、許可されたものしか、日本では流されません。
特に国営放送のような某テレビ局は中国とのパイプが深いことで有名です。他局でも隣国人のインタビューも放映していますが、全て検閲済みで情報統制されています。それを知っていて、あたかも隣国も西欧的で進んだ文化をもち、自由にものが言えるような国の人として印象操作するような、誤った隣国のイメージを植え付けようとしているかもしれないのです。
<1999年 隣国の軍事戦略本 『超限戦』>

隣国からの労働研修者が行方不明になるのも恐らくそれに入るでしょう。他国に人を送るということがです。逃げても隣国の家族(人質)が安全だから逃げ、逃げても暮らせる組織があるから逃げるのです。何をやるのかは想像ですが、地下組織としての中国人系の組織、暴力団が逃亡者の暮らしを支えて、諜報活動を行うのでしょう。隣国というのは党発足から暴力団との関係をもち、諜報活動をさせたり、資金調達もさせていたと言われています。従って、隣国は暴力団とは密接な関係をもち、暴力団をも利用できるということです。「貧しいから働き手がくる、研修に来る」と言う希望をもった人が自由に来るのではなく、隣国政府が選んでよこしているのです。笑顔で警戒しなくてはならないのです。隣国の研修生行方不明は毎年3000人をこえているのです。実際、これさえマスコミは報道し論説はしていません。まさしく素晴らしい忖度です。隣国や日本にきた人の不都合な事には目をつぶっているのです。どうなってるのマスコミです。

<見方によっては、ウクライナ・ロシアの双方の疲弊をねらっているのかもしれない!>

更には、これも根深い怨念や復讐心をもっているユダヤ系の影響とバックアップがあるとしています。ユダヤ人は例のナチスによる虐殺・ホロコーストと同様に、ロシア帝国・ソビエト連邦下でのユダヤ人虐殺を忘れてはいないと言っていました。
こうした見方は、侵攻後のマスコミは、「ウクライナ=善、ロシア=悪」、というシンプルな対立構造を際立たせてきていることによる、全体主義的な意見形成をはかっているとして、それは極めて危険であり、隠された真相から目をそらせる意図を見抜けなくなると指摘しています。そうなれば、世界的にも、そうした構造ができつつあるのなら、そうしたもの全てを操作できるような国際的なしくみがあるとしなければ説明がつかないということです。この戦争は長引くそうです。完全に疲弊し、もし、ロシアが勝利しても、経済性を続けていくようです。プーチンを始めとする、旧ソ連の残党を失脚、投獄、……、歴史上から抹殺することがねらいらしいです。こうして、アメリカ(=ユダヤ)の目的が達成されるというのです。また、醜いことに、戦争による軍事産業や金融組織が潤うということにもなる
と言います。さらに、アメリカの軍事介入が多かったのは民主党政権時であり、軍人の戦死者数が多いことによる新たな方法が、「超限戦」の極意を今回は発動しているとも言えるかもしれません。
コロナもそうですが、マスコミが一色に染められた報道をするときには、かならず隠された大きな意図があると言えそうです。従って、そんな時にこそ、違う論評や意見の聞ける手段が必要ということになります。今はWebしかありません。玉石混合といわる世界ですが、ひょっとして、マスコミよりもマシな世界があるかもしれないのです。