PHOTO MEMO by FES

写真についての個人的メモ

コロナウイルス

写真についての個人的なメモです!

新検査!? PCR検査中止

 アメリカの疾病管理予防センター(CDC)が7月21日に、コロナの検査としての「PCR検査を推奨しない」とする新たなガイドラインを発表しました。時期については来年からのようで、新たな検査方法としては「マルチプレックスアッセイ」という検査法を推奨するとのことです。

 「このことについては、日本のメディアではほとんど流していないようです。私はYouTubeで知って、調べてみましたが、「大紀元」「Total News World 」と言った海外系の日本語ネットしかなかった感じです。

 そこでの続きの内容では、

 「PCR検査を巡っては、その精度を疑問視する声が当初からあった。ウイルスの検出に必要なサイクル数(Ct値)に国際的な標準はなく、数値が高ければウイルスが少なくても陽性と診断されるからだ。また、死んだウイルスの断片と生きた感染性ウイルスを区別できない場合もあり、偽陽性のリスクが高まるという懸念もあった。」

 「これについては、WHOも、
今年1月20日に、新型コロナウイルスの診断についてはPCR検査と並行して患者の既往歴や疫学的な危険因子も考慮すべきであると伝え、「ほとんどのPCR検査は診断の補助である」とするガイドラインを発表している。」
 
 CDCでの原文を探したのが以下です。
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    url     https://www.cdc.gov/csels/dls/locs/2021/07-21-2021-lab-alert-Changes_CDC_RT-PCR_SARS-CoV-2_Testing_1.html

 これらの内容は、以前に載せた医師の話がそのまま当てはまる感じです。従来からのPCR検査にしても、「緊急許可申請」での使用であり、これを取り下げるものです。また、新検査法の
「マルチプレックスアッセイ」では、「新型コロナウイルスとインフルエンザA型、B型のRNAを検出して、識別できる」としています。

 この話だけでも、PCR検査は、擬陽性やインフルエンザも検出していた誤差の大きい検査ということにもなることが分かります。

 なぜ、こうした情報を多くのメディアは流さないのでしょうか。きっと、不都合があるからと勘繰ってしまいます。こうしたことは、メディアだけでなく、政府関係、医師会も同じです。

コロナ変異株と陰謀論再燃

 2週間で変異すると言われるウイルスですが、コロナ禍も変異株が旧来のものに置き換わるという新しいステージにきたようです。さらに、インド株、さらにそれとイギリス株のミックスしたようなものとどんどんと変異しています。変異株が注目されるのは、感染力が高まるとか、毒性が増すということらしいです。

 一時期「N501Y」とか「E484K」などで呼んでいます。前者は明らかにイギリス型らしいですが、後者は調べられませんでしたが、系統はゲノム解析で国内で変異を起こしたものではなくて、海外からのものらしいです。
 この英数字の名称については、ウイルスの先端にあって人間の細胞に付着して侵入するスパイクタンパク質のある部分が変化したとことを表すそうです。「N501Y」で言えば、タンパク質のアミノ酸501番目がN(アスパラギン)がY(チロシン)に変異したということです。たった一箇所で?!と思うかもしれませんが、代表的なものを名称としたようです。この「N501Y」型ですが、三箇所に欠損したもの、570と681番目に変異があったものだそうです。

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 さて、武漢ウイルスの武漢病毒研究所からの漏洩説が再燃しているそうです。アメリカの大手新聞社を皮切りに、フェイスブックでもそうした陰謀論的な情報は削除されていたのが解除されたようです。親中派と呼ばれている米国民主党、バイデン大統領も情報機関に90日以内に報告をあげるように通達したとかも聞きます。米国のオバマ時代にコロナに関する研究が中止されたがそれを中国に委託研究させていただとか、2019年末の感染確認以前に研究所職員に感染があってその内容がリークされたことや、イギリスの研究機関での「人工的に手を加えた痕跡が見つかって、研究論文が発表される」ということなども、そのきっかけとされているらしいです。

 調査結果によっては、米中が最悪の関係にもなるかもしれないと言われています。しかし、正しい結果、しっかりした証拠があるのか、状況証拠なのかということでは、真相が公表されるかどうかは不明だろうと言います。政府による調査については「政治判断」があり真相は隠されることが考えられますので、その意味では政府機関外でのいままでの研究論文等の精査やこれからの新研究の発表があれば、公表せざるを得ない状況もできてくるのだと思います。

 政治判断となれば、極端な対立を避ける方向性で、しかも、真相は黒でも中国の暴走を避けつつ、外交の切り札として中国の覇権を(一応は)阻止する方向で進むのではと予想できます。さらに習近平体制を終わらせて次期政権に委譲することで、中国共産党内部の権力争いにも決着をつけながら、資本主義的な開放政策やインドシナ海や台湾への覇権行為を止める等などの国際協調路線への転換を約束させるなどで、新体制を求めるのではないかと思います。これが6月中旬のG7での議題の1つであろうとの推測です。

 香港問題やウイグルを人権問題としたりコロナ漏洩説の検証、更に英国艦隊が米国艦隊と合流してアジア(インドネシアや台湾、日本等)を訪問するといい、文武両面で中国に圧力をかけるのはさすがの感じがします。

 対して中国は、習近平が『毛沢東を超える』ような発言と政策を展開していることで、組織的には憲法改正による習近平の国家主席の「終身」化(改正以前は2期まで)を達成して、課題は国内や対外的な課題の解決ということになっているらしいです。つまり、英国から返還された香港の民主勢力への弾圧による本格支配、台湾合併、南シナ海の覇権、さらに、日本人が安心して漁ができない尖閣諸島の実効支配などをもくろんでいるとされています。

 こうした中共の動きに対して、与党さえ分裂気味で、ウイグル問題では〇明党が反対とのこと。野党は昨今の党首討論でも、コロナ対応やオリンピック開催といった直近の問題ばかり追求する始末で、国防・外交感覚、自由主義陣営感覚はまったくなしです。
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