
< 日本の最悪のシナリオ >
こうしてみると、アメリカは「本当に台湾を守るのか」、さらには「日本を守るのか」という問題になります。

隣国は、あえて日本にある米軍基地を避けて攻撃するのです。これがアメリカへの配慮=シグナルです。
こうしたことを真剣に考えている専門家はどこにいるのでしょうか。いるとすれば、自民党の一部?、自衛官の一部? だけでしょう。日本人の隣国への必死の抵抗でしか、欧米の市民、国民には伝わらないでしょう。欧米各国の国民が、第三次世界大戦を覚悟しなければ、各国政府は動かないと思います。今回のウクライナのような悲惨な日本人の姿を見せなければ、同情と支援はえられないでしょう。

ウクライナの状況を隣国が判断したならば、一気に、それこそ大量破壊兵器を潜水艦で発射するでしょう。それこそロシアの言った24時間以内、あるいは48時間以内に全ての重要な軍事、政治、産業システムを破壊するという方法をとるでしょう。しかも、コンピュターの動作を破壊する電磁パルス兵器もあり、自衛隊の対空防衛システムが破壊されます。レーダーもだめ、対空ミサイルもダメ、戦闘機もダメです。電気、金融を始めとするオンラインもダメになり、市民は携帯の使用もできなく、悲惨な状況をSNSで発信もできない闇の中となります。
<最悪‥> ある真夜、突然の停電が起こり、なぜか携帯も使えなくなって、爆発音がし、翌朝には生き残った自衛官を乗せた車両が走り回るという事態になります。日本の最新兵器は全て使用不可能ですから、隣国との地上戦です。隣国は第1陣の落下傘部隊で自衛官を排除、やがて、海上からの海兵隊での制圧です。政府要人が生き残れば、会談? 交渉ができますが、いなければどうなるのでしょうか。臨時政府を残った政治家でつくり交渉するのでしょうか。交渉の中でも、戦いが進みます。
これを知った欧米は、隣国首脳とどんなやりとりをするのでしょうか。島国の日本には、武器の支援はできません。物資の支援もできません。何もできず、ただ見守っているだけです。攻撃を受けなかった、アメリカ艦隊も見ているだけです。隣国と日本政府の会談(交渉)での、隣国の要求は今回のロシアと同じです。「武装解除」「中立」「尖閣諸島の領有化承認」(もしかして、琉球王朝時代に中国へ朝貢していたことから、沖縄の領有化承認も求められるかも)ということになります。GHQとは異なり、天皇を人質にとるでしょう。全ての皇族もそうなるでしょう(隣国がチベットにしたことは、宗教的中心人物を追放し、中国人の血の混じった者をそこに据えました)。そして、アメリカの後ろ盾もない結論は、無条件降伏と同じです。
援助も船で届くころには、完全に占領下です。隣国の許可を取らなければ、入港さえできません。物資が入ったとしても迅速に日本人に配られるでしょうか。先ずは隣国兵でしょう。そうして、国内での日本人による略奪の可能性はあるのでしょうか。隣国の留学生、研修生、商社マン、在日の隣国人は、どんな行動をするのでしょう。
親「隣国」派は、どう考えているのでしょうか。日本で内戦を起こして、隣国の傀儡政権でもつくるのでしょうか。リベラル派や共産党はどうなのでしょうか。共産党は堂々と隣国批判もしますが、昔は秘密の同志関係でした。口先だけの批判も、実は…ということで傀儡政権のトップ層につこうとしているかもしれません。自民党の親「隣国」派と共産党らの内部闘争が起こりそうですし、それを口実に本格的日本支配を隣国は狙っていそうです。隣国の反日思想は、民衆にも浸透していますので、男性は強制労働・臓器提供者、子は親と隔離されて隣国化教育、女性は中国人との結婚を強制され、日系中国人の生産・育児マシンとして生きて行くことになるかもしれません。そして、そこでも、こびへつらって、うまくすり抜ける日本人=売国奴がでてきて、裕福な奴隷として生きる者も現れるのでしょう。そして、ある日スパイ容疑で逮捕され、行方不明。日本の元国土はあっても、こうして日本人が地球上から抹殺、滅亡させられるのです。これが最悪のシナリオです。
少しましな方は、日本に傀儡政府を作って、退去するものです。勿論、政府要人は共産党が第一候補です。親「隣国」派は共産党員の監視下にはいれば、その下僕となり、日本国民を治める立場になります。一応は独立国家の体裁はつくられます。隣国系の企業の優遇、日本から虐待をうけた中国人の優遇政策がとられます。平和時には反対していた治安維持法、スパイ防止法が成立して、国民監視が始まります。そして、毛沢東が在中ソ連共産党員にしたように、日本共産党員を粛正し、共産党に入っていた中国人が政府要人になっていくのです。こうなっていく過程で、欧米は日本の共産化防止のために、どう暗躍するのでしょうか。なにしろ、世界的には、第三次世界大戦と核戦争を防止することができ、欧米のゲルマン民族、ラテン民族、スラブ民族が助かるのですから、1億あまりの日本のために戦う訳がありません。結局「アジアのことはアジアで」と主張するだけでしょう。新政府日本は、共産党やリベラル派の言うように、安保破棄、自衛隊解体、大企業への重税、共産党系中小企業優遇など、様々な平和改革路線をとるでしょう。そうして、政府の財政が豊かになったところで、次のシナリオは、隣国へ帰属宣言と、帰属化です。隣国の共和国の一部となり飲み込まれ、そして、隣国の一つの省となり、太古の「倭省」という蔑称で呼ばれることになるかもしれません。その頃に日系がほとんどいなければもう少しいい省名がつくかもしれません。天皇、皇族は全て消滅。元日本の文化も観光目的だけのために残り、隣国語での会話が行き交う世となります。